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本当に全館空調のニーズはあるのか?

これからニーズが高まるのは明白、今のうちに取り組むのが吉

今年の4月から省エネ基準適合についての説明義務化がスタートしましたが、7月には「2025年より省エネ義務化」の発表がありました。

一方で、住宅内で起きるヒートショックや熱中症などの住宅性能が原因となる健康被害は社会問題となっており、省エネ性能と住環境の向上は家づくりの大きな課題です。

 

そんな中、大手ハウスメーカーの中には「全館空調」を標準提案とする会社も続々と登場し、総合展示場の来場者は当たり前のように全館空調を体験しています。

今や全館空調は、一昔前のセントラルヒーティングとは違い、経済性も考慮された空調設備としてお客様に提案される製品です。

 

 

本当に全館空調のニーズはあるのか?

とはいうものの、お客様から「全館空調をつけて欲しい」といわれるケースはそれほど多くないのではないでしょうか。

 

弊社が2019年に実施したアンケートでは、「全館空調を採用したいか」の質問に対して、「採用したい」と回答したのはわずか15%で、「採用したくない」40%、「わからない」42%という結果でした。

さらに「いくらなら採用するか」に対しては、「価格に関わらず採用したくない」が最も多く47%、次に「50万円未満」が36%でした。

ただし【これまでに全館空調を経験したことがある人】だけをみると、「100万~200万円」が55%、次いで「価格に関わらず採用したい」が27%という結果でした。

 

この結果からは、全館空調を経験した人の満足度の高さと同時に、経験していないこと・理解できていないことに対してはニーズは低くなるということが推測できます。



全体

「全館空調を採用したいか」→「採用したい」は15%

 

【これまでに全館空調を経験したことがある人】だけ

「全館空調を採用したいか」→「採用したい」は82%

 

 

このアンケートを実施した2019年7月の約半年後、新型コロナウイルスの感染拡大に伴うステイホーム生活が始まり、冷暖房や換気の方法に悩み、2020年年末から1月にかけては全国的に記録的な寒さに見舞われるなど、住宅のあり方についても大きく意識が変わっています。

 

株式会社リクルート・SUUMOリサーチセンターがコロナ禍影響の把握を狙いとして実施したアンケートでも部屋の広さや数と並んで居住性・省エネ性に対する要望が高まった傾向がみられます。

 

こうしたニーズを満たすためにも、全館空調システムのニーズは今後ますます高まっていくと考えられます。

 

図4 コロナ拡大による住宅に求める条件の変化

『住宅購入・建築検討者』調査(2020年)/株式会社リクルート・SUUMOリサーチセンター

 


お客様の不安要素 「経済性」はクリアできるのか

全館空調がある暮らしは、ほとんどの人が体験したことがないという前提での提案が必要です。

そのために実際にモデルハウスや見学会で体感してもらえる機会をつくるのは効果的ですが、具体的な提案にあたってはお客様が不安に思う点についての説明の準備が必要です。

先ほど紹介した弊社が実施したアンケートでは、「全館空調に対するイメージ」の中でネガティブな項目として最も多かったのは「月々の光熱費が高そう」が31%、次に「設備の導入費用が高そう」17%でした。


光熱費については、選択する全館空調システムの能力、自社が提案する住宅の断熱性能などから具体的な数値で説明できますし、太陽光発電を搭載する経済効果と組み合わせることで、導入費用まで含めた経済的なメリットを伝えることも可能です。

その際、説得力を持って説明するためのツールがシミュレーションです。

弊社が提供するシミュレーションソフトでは、建設地の気象条件・周辺建物の影響・建物の断熱性能・開口部の位置や大きさなどから、室温と光熱費を予測します。この光熱費と建築費用を合わせて説明することで、お客様も前向きな検討が可能になります。

こうしたシミュレーションを活用して、全館空調が総合的にメリットあるシステムであることも説明可能です。

一番比較対象となりやすいエアコンを数台導入した住宅との比較データを紹介したコラムを公開しました。こちらも併せてご覧ください。

「全館空調のデメリットは?そのデメリットは解消できるのか?」

 


温熱環境を担保できるから、お客様の多様なニーズに応えられる

今回はこれからの家づくりにおける全館空調の必要性をご提案しましたが、お客様が家づくりにおいて大切にされることは他にもたくさんあります。

むしろ、お客様から期待されるのは建物全体のデザインや、間取り・インテリアの提案、使い勝手の良さや収納などの機能面であることの方が一般的だと思います。

 

全館空調はこれらと天秤にかけて、どちらを優先すべきかと迫るものではありません。

建物全体の温熱環境が担保されることで、広さや間取りなど設計の自由度も高まります。

また、主要な居室に設置する冷暖房機器だけでは解消できない水回りや収納スペースの環境も全館空調は解消します。

 

全館空調システムは完成した住宅に取り付ける設備ではなく、建物の設計計画と一緒に考える必要があります。

弊社では製品の提案だけではなく、「全館空調を活かす設計」についてのセミナーも開催しています。

これまで現場で培ったノウハウをもとに空調能力を最大限に活かすための具体的な設計・施工ポイントをお伝えしますので、全館空調をご検討の皆様はぜひご参加ください。



■全館空調を活かす設計勉強会
https://omsolar.jp/seminar/detail_list.php?id=778

 

 

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